JTP のIT 教育とは

総務省請負事業

事業概要

2011年~2014年の4年間、JTP は総務省の「高度ICT利活用人材育成プログラム」 を請け負い、カリキュラム・テキストの開発、実証実験を行いました。

総務省が取り組む 「地域における高度ICT人材育成事業」の概要

総務省では、ビッグデータやクラウドサービスに代表される、ICTを高度に利活用して戦略を立案・実施できる「高度ICT人材」に着目し、同人材の育成を目的とした「高度ICT利活用人材育成プログラム(クラウド及びビッグデータ編)」を開発してきました。

インストラクター育成支援プログラム

また、高度ICT利活用人材育成コース受講後の追加研修として、インストラクターや教員の方を対象に「インストラクター育成支援プログラム」を開発いたしました。(高度ICT利活用人材育成コース受講後90分程度)
プログラムでは、指導要領を利用して、研修コースの指導ポイントや運営上の留意点に関する説明を実施します。※高度ICT利活用人材育成コースを両日受講することが必須となります。
本プログラムは、インストラクターや教員の方を対象とした高度ICT利活用人材育成コース受講後の追加研修(同日開催)です。
本プログラムをご受講される方は、高度ICT利活用利活用人材育成プログラム(ビッグデータ編)を受講していただき、コース終了後、指導ポイントや運用上の留意点など、コース開催ノウハウに関する説明会(90分程度)に参加していただきます。
※本プログラムに参加をご希望の方は、高度ICT利活用利活用人材育成プログラム(ビッグデータ編)の受講が必須となります。

高度ICT利活用人材とは

総務省では、クラウド&ビッグデータ時代を迎え、新たな人材領域としてそれらの活用を通して組織の戦略を立案・実施できるICTユーザ企業のリーダーを「高度ICT利活用人材」と定義しています。

高度ICT利活用人材とは

経営の視点

事業促進につながるICT利活用の提案ができる力が必要となります。

  • ●事業収益を向上させるためには、どのようにICTを活用すればよいのか。
  • ●ICTを活用することで、どんな収益/コストカットに結び付くのか。

必要とされる力

  • ●マーケティング力
  • ●事業戦略力
  • ●折衝力

ICTの視点

最新の技術動向をキャッチアップし、現場に適した技術を取捨選択する力が必要となります。

  • ●最新のICTの動向はどうなっているのか。
  • ●自社に導入することで大きな効果が期待できるICTはどんなものがあるか。

必要とされる力

  • ●技術力
  • ●情報収集力
  • ●事業構想力

現場の視点

事業促進につながるICT利活用の提案ができる力が必要となります。

  • ●現場が困っている、不満に感じることは何か。
  • ●現場に新規導入することができる最新技術として何があるか。

必要とされる力

  • ●コミュニケーション力
  • ●傾聴力
  • ●マネジメント力

高度ICT利活用人材のイメージ

高度ICT利活用人材のイメージ

一般に「高度ICT利活用人材というと、情報システム部門で求められる人材」をイメージしがちですが、そうではありません。先進企業40数社へのヒアリング結果から浮かび上がってきたのは、「部門ごとの職掌に捉われず、組織を横断して活躍できる。自らICT利活用を実践し、社内にその価値と効果を伝えることで普及させることができる人材」です。

※本ホームページにおけるその他の事業・サービスは、総務省が取り組む事業とは一切関係ございません

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