あらゆる企業にとって、ITは日々のビジネスを回すために不可欠なツールであり、事業の維持・成長、 あるいは発展の源泉とも言えるものです。
ところが、日本のIT業界に目を転じると、少子高齢化のうねりの中で、若い世代を雇用する難度が年々上がり、 慢性的な人手不足や人員の高齢化に悩まされている企業・組織が少なくありません。また、それに伴い、人財の流動性が高まることで、 社員の定着率の低さに苦しめられているところも少なくないのが現実です。
そうした中で、目まぐるしく変化し、進化を続けるITの潮流に乗り、 次の成長／発展の基礎を固めるのは簡単ではないはずです。ならば、どうするのが適切なのでしょうか──。 答えの一つが、人財育成です。
事業戦略の遂行や戦略上の変化を成し遂げるのは、あくまでも現場で働く人です。いくら優れた企画があっても、 仮に、それぞれのITスキルやビジネススキルが、戦略の遂行・変化に必要とされるレベルに達していなければ、成功は望めません。 また、新たな技術領域に事業の裾野を広げようとしても、そのためのスキルが現場になければ実現は至難です。
そこで必要になるのが、事業戦略を推進するうえで自社のIT要員に何が足りていて、何が足りていないかを定量的に分析・ 可視化することです。ただし、スキルの可視化だけで人財育成は終わりません。可視化したうえで、足りないスキルを 補う教育・育成のプランを立て実行に移し、その効果を測定して、次の教育に生かしていく──。 そんなPCDAサイクルを継続的に回していくことで、IT要員のスキルが高まり、ビジネスで活躍できるIT人財へと成長していくのです。
さらに、人財育成のサイクルを仕組みとして組織に定着させることは、IT人財ひとり一人の新たな可能性を押し広げることにつながります。それが、企業・組織に対する人財のロイヤルティを高め、定着率の向上へとつながるはずです。また、人を育てる企業・組織として、若い世代からの指示を集め、新卒採用に弾みがつく可能性も高まるでしょう。
豊富な実績を持つシステムインテグレーターであり、IT教育のプロフェッショナルでもあるJTPは、こうした人財育成の仕組み作りを包括的に支援できる経験とノウハウ、スキル、そしてツールのすべてを有しています。
JTPならば、お客様の戦略／ニーズを深く理解したうえで、実践で培った知見をもとに、必要とされるスキル／ノウハウをIT人財に効果的に習得してもらうための教育・育成のプランを作り、遂行することが可能です。また、独自開発のツールによって、IT人財のスキルを定量的に可視化し、課題の把握と教育効果の計測に活かしていきます。
こうした強みをフルに活用しながら、お客様とともに最適な人財育成の仕組みを築き上げていく。それは、企業の次の成長・発展に向けた基盤作りをお手伝いすることでもあるのです。