2018年7月より、人財育成における新しい課題解決に挑戦しよう!という目的で、私たちは、カスタマー・インタビューをはじめました。
人財育成コラムここで言う「カスタマー」というのは、私たちの教育ビジネスにおいて既にお取引のあるお客様ではなく、これまで接点のなかった企業のみなさんに自社の人材育成について語ってもらい、それにひたすら耳を傾けるというものです。
企業のみなさんが「人材育成」ということを考えたときに、どんなことを考えているのか?どんな思いを持っているのか?というのをひたすら聴くということで、私たちがそれに対して何をすることができるか?ということを考えたかったのです。
目次
ユニークなのは以下の点です。
JTPトレーニングスの受講生は9割以上の方が、エンジニアの方です。そのためお付き合いのある企業もIT企業が大半。残りのお客様もエンドユーザー企業の情報システム部門であるというのがほとんどです。今回はあえてその枠を外してみました。
これも上記の「お客様の業種は問わない」という同じ理由で、こまれで人材育成に関して企画立案される方や、エンジニアの育成方針を考えるCTOの方や技術部門のリーダーの方などとお話するケースがほとんどでしたが、ここもあえてその枠をはずしてみました。
「インタビューに行こう!」という話し合いで、まず真っ先にチームメンバーから声が上がったのは、「アポイントを取るのがそもそも難しい」という点でした。
チームで話し合った結果、アポイントを取るのが難しいのは、そもそもお客様側としては、忙しいからイヤ‥というよりも、何か売り込まれるのがイヤなのではないか…という仮説にたどりつきました。
そこで、「絶対売り込みはしません」というお話をまずさせていただきというお話をしてから、アポイントを取り、実際にまったく売り込みを行わずに、ひたすら耳を傾けるというのを試してみました。
メンバーがそれぞれにインタビューで聴いてきた内容を毎週のミーティングで共有します。
共有も5社目ぐらいから、なんとなくわかってきたのは、「お客様は自身の課題を把握している」ということです。
話は飛びますが、AppleがiPodやiPhoneを発売することで、買い手は自分の欲しいものを自分でわかっていなかった…。それらが販売されて、初めてそれがわかり爆発的に売れたのだ‥という話が繰り返されています。私たちもできればそういうものを発見したい、提供したい、と思います。
しかし、どうもこの「人材育成」という分野においては、みなさん既に課題を明確にもっているということがわかりました。
そして、解決策もある程度見えていることばかりでした。しかし、解決策を実行するのに課題があるということのようです。
つまり。
課題は把握済み→解決策も見えている→解決策の実行に障害がある
私たちJTPはITサービスとライフサイエンスサービスをお客様に提供する会社です。ですので、その2つの業界の人材育成の悩みは自社の状況と共通することが多く、ある程度わかるけれど、それ以外の業界の悩みについては難しいのではないだろうか?という考えが当初チームメンバーの中にありました。
しかし、実施にインタビューに出てみると、どこの業界でも同じような悩みを抱えていることがわかりました。
「少子化による新卒採用の難しさ」
「人手不足による人件費の高騰」
「マネジメント人材の不足」
「身につけてほしいスキルと業務内容のミスマッチ」
「役職定年後の人材のモチベーション・マネジメント」などなど
今回のインタビューを通じてわかったことの1つに、お客様の業界によってはほとんど外部に研修がないとことがあります。
振り返ってみると、IT業界というのは、かなり研修が整っていて、「XXXの技術を身につけたい」と思うと、どこかしらに研修が存在するものです。
しかし、他の業界ではそもそもそれは自社で教える以外ない‥というものがかなり多いことに気付かされました。
「自社で教える」というのを、教育体系をもって取り組んでいらっしゃるところもあれば、OJTで学ぶ、先輩社員から見て盗む‥というようなところまで様々な企業がありました。
確かに弊社のライフサイエンス部門も同じような悩みを抱えています。
さて、インタビューを通じて見えてきたことを活かして、お客様の課題解決に挑戦したい!‥とチームメンバーのモチベーションもさらに上がってまいりましたところで、この記事は次回へと続きます。
JTPライフサイエンス部門のご紹介
https://www.jtp.co.jp/services/life-sciences/
特集: 化学分析機器サポート
「データインテグリティに基づいて規制対応とラボの効率化を実現する」
https://www.jtp.co.jp/special/008-dataintegrity/
特集: 医療機器サポート
「海外医療機器メーカーの日本でのビジネスと豊かな医療社会の実現を技術力でサポートする」